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働く人のがん治療

1/17 内閣府が行ったがん対策に関する世論調査がNHKニュースで報道されていた。
「日本では、がんの治療や検査を受けながら働き続けることは難しい」と考えている人が60%を上回っているということであった。
内閣府では去年11月、全国の20歳以上の3000人を対象に、「がん対策に関する世論調査」を行い、60%に当たる1799人が回答。「今の日本は、がんの治療のため病院に通いながら働き続けられる環境だと思うか」尋ねたところ、「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と答えた人が合わせて29%だったのに対し、「そう思わない」と「どちらかといえばそう思わない」と答えた人は合わせて66%であった。働き続けることが難しいと考えている人にその理由を聞いたところ、「代わりに仕事をする人がいない、または、いても頼みにくい」が23%と最も多く、次いで、「職場が休むことを許してくれるかどうか分からない」が22%、「治療や検査と仕事の両立が体力的に困難」が18%などとなっています。厚生労働省は、「職場の理解や体制が不十分というだけでなく、医師が患者の勤務状況にあった助言をできているかなど、医療機関のサポートの在り方にも課題があると報道していた。

当病院ではオンコロジーセンターという外来で化学療法を行う部門があり、そこで治療をうける人の件数は年々増えている。スタッフも間違えがあってはならないので、確認、点滴管理、ときにトイレにいくと転倒しそうな人もいるのでそれにも目を配りつつ、電話での問い合わせにも・・・と大忙しさ。ということは医師もそれらの人を外来でみるわけであり入院患者に加えて以前外来で治療をしていたような人も外来でみることが多くなっている。アメリカにはナースプラクテイッショナーという専門的な教育をうけたレベルの看護師が、ちょっとした症状の問い合わせや簡単な便秘などの処方を行っていた。治療できそうかどうかの治療前診察もしていた。そういう役割の人が増えてこないと、仕事しながらの人たちの悩みなどにも十分応えてあげられないと思う。また当院では主治医が担当日以外でも外来調節をして診察や治療を行うことができるが大病院ではなかなかそれもかなわないことが多い。仕事に関しては、フレックスタイムの利用や自宅での作業ができる仕事などに一時的にするなどの配慮をしてくれる企業もあり。公的機関や大手企業は優遇されているなと思うことが多いが小さい企業の人は病気の不安とともに仕事への復帰、経済的な不安とともに治療をされているかたも多い。抗がん剤治療は費用がかかる。今後の治療の発展に伴い負担が少なく外来での治療をするかたは増えると思う。その制度の充実にはそこに人的資源を投じることも医療レベルでは必要である。